人権人財育成ダイバーシティ雇用働き方改革労働安全健康経営SCM品質知的財産研究開発文化・社会貢献

人権

ビジョン・方針

 マクセルグループでは、「マクセルグループ人権方針」を定め、独創技術のイノベーション追求を通じて持続可能な社会に貢献する中で、人権が尊重される社会の実現を支援していきます。そしてその前提として人権尊重の責務を果たす努力をしてまいります。

マネジメント・体制・制度

 マクセルグループは、私達が社会の一構成員であり、人権が尊重される環境づくりに貢献できると信じています。人権尊重の責任を果たすことは企業として活動上不可欠であり、すべての企業に当然期待されるべきことと理解しています。その上で、マクセルグループ行動規範を遵守し、一人ひとりが人権尊重の責任を果たします。

活動

 マクセルでは、人権尊重意識醸成のため、新入社員研修の中で、人権教育を行っています。また、入社後も継続的に人権意識を高めるため、年に1回Eラーニングを活用して、全従業員対象に人権研修を実施しています。
 また、ハラスメントに対しても社長メッセージを通じて、職場におけるハラスメントの根絶を周知する他、労使一体となって、「ハラスメント相談窓口」を設置し、明るく思いやりのある働きやすい職場づくりを行っております。

人財育成

ビジョン・方針

 マクセルでは、2020年度教育方針として以下5つの項目を掲げ、教育を行っています。

  1. 1.企業にとって最も重要な経営資源は人であり、教育的風土を醸成するとともに、人が育つ会社を目ざす
  2. 2.世界に通じる次世代の経営・事業を担うリーダーの計画的育成
  3. 3.誰もが意欲を持って挑戦していく職場、常に業務を改善し、生産性の高い職場を作っていくマネジメント教育の強化
  4. 4.グローバル、ダイバーシティを推進できる人財の育成
  5. 5.外部との交流等による視野拡大と、社外でも通用する専門性、技術力の向上

マネジメント・体制・制度

 マクセルでは、「グローバル」「営業・マーケティング」「技術」「調達SCM」「経営管理」の5つの分野の教育分科会を設け、各人の役割や立場に合わせた階層別研修やキャリア研修、次世代幹部候補生向け研修、それぞれの専門分野に特化した技術研修等、さまざまな研修・教育制度を設けています。

教育制度
各分科会概要

実績

 グローバル教育:海外で活躍できる人財育成の一環として、グローバル教育分科会では、成長市場における当社の事業機会を考える「海外短期フィールドワーク」を実施しています。2020年1月にイギリスで実施したフィールドワークでは、SDGs/Social Issue をテーマに掲げ、ロンドンの社会インフラに関する問題を解決するための新サービス・新商品を提案する研修を行いました。現地では、現地企業や日系企業、NPOや大学などフィールドリサーチで得られた意見から商品やサービスを考案し、社会価値と経済価値を両立させるCSV (Creating Shared Value) の視点で検証を行い、研修最終日にはフィールドワークの成果を発表しました。

活動

 新入社員は、配属後に専任のOJTトレーナーがつき、会社のルールや仕事の進め方について指導を受けることで社会人としての基礎力を培うとともに、知識やノウハウを学ぶことができます。そのほか、「通信教育の奨励金制度」・「公的資格表彰制度」など、自己啓発に関する制度を設けており、社員のスキルアップをサポートしています。

ダイバーシティ

ビジョン・方針

  マクセルでは、ダイバーシティ&インクルージョンを重視し、異なる価値観、感性、経験を有する人財を活かすことにより、
組織の問題解決力、創造性、柔軟性の向上をめざしています。

活動 ダイバーシティ推進施策

雇用

ビジョン・方針

 マクセルでは、「自走できる社員」「知恵を出す社員」「活発で前向きな社員」の3つを求める人財像をキーワードとしています。

求める人財

 マクセルが経営ビジョンとして示しているとおり、全てのステークホルダーに最高の価値(Maximum Excellence)を創造し、顧客のニーズや市場環境などの変化に対して、自ら課題を発見し、自ら考え、行動に移すことができる人財が欠かせません。
 さまざまな専門分野を持つ多様な人財を活かし、専門性を融合、連携させ、高い目標に向かって全員が新たな価値創造にチャレンジしていくことが重要です。また、その価値貢献に見合った報酬、やりがいのある仕事、働きやすい職場を会社が提供することで、組織も人も発展し、持続可能社会の実現になくてはならない会社へと成長していきます。
 これからもマクセルは、多様な人財の採用・育成に一層注力し、社会に貢献し続けます。

障がい者雇用 実績

 マクセルでは、障がいの有無にかかわらず、さまざまな従業員が働きやすい、働きがいのある職場づくりを推進しています。ブランド部門と連携したCUD(カラーユニバーサルデザイン)の浸透や、社内Eラーニングでは、音声読み上げソフトが対応できる教材づくり等を進めています。2020年11月末の障がい者雇用率は、2.2%となり、法定雇用率を遵守しています。

障がい者雇用 実績
  • 障がい者が活躍する職場
    川崎事業所では、"障がい者が活躍できる職場作り"を推進しています。2015年7月から総務課内に福祉事業所(略称CW: Community Workshop)を開設し、本格的な障がい者職場(CW)の稼働を開始しました。
    現在、この(CW)は指導者1名、障がい者5名の計6名体制で活動しています。「障がい者だから」と自らを制限するのではなく、「我々も自社に貢献したい。利益をもたらしたい。」という想いで、製品の一つであるブチルテープの端材部の分別リサイクル作業や副資材の配膳業務、構内環境整備など、新たな業務に日々チャレンジしています。
ブチルテープリサイクル作業
ブチルテープリサイクル作業
副資材の配膳業務
副資材の配膳業務
構内環境整備
構内環境整備

働き方改革

働きやすい会社づくりにむけた主な制度

 マクセルでは、働きやすい会社づくりに向けて、一部制度について法定を上回る内容とすることで、従業員が生き生きと働ける環境づくりを進めています。

  • リターンエントリー制度
    出産、育児、介護などの理由による退職する社員のうち、会社とのマッチングが図れた場合、退職後5年以内に再雇用することで育児・介護等による仕事と家庭の両立支援を推進しています。
  • 柔軟な働き方に関する勤務制度
    フレックス勤務や在宅勤務を導入し、従業員のライフステージに合わせて「働き方」を柔軟に選択してもらえるような職場づくりをめざしています。
働きやすい会社づくりにむけた主な制度

 

働きやすい会社作りにむけての取り組み

 マクセルでは、すべての従業員がより働きやすい会社作りの実現のため下記のような取り組みを行っております。

介護ハンドブック
1. ワークライフマネジメント(両立支援)

 2016年度より在宅勤務制度を取り入れ、育児や介護などライフイベントとの両立支援をおこなっております。2018年度には、働き方休み方ガイドラインを作成し、あわせて説明会と職場勉強会を実施することで、広く従業員にワークライフマネジメントの推進を呼びかけております。 また、介護についても理解を深めるため、全従業員に「仕事と介護の両立支援ハンドブック」を配布し、ライフイベントと仕事の両立を支援しています。
2019年度には、一部の部署において事由に関わらず「上司」「部下」それぞれの立場で在宅勤務のトライアル実施を行い、制度の理解を促進しました。
 上記に加えて、月1回「健康管理日」を設定し、全社での定時退社を強く推進することで全従業員のワークライフマネジメントの向上を図っています。また、一部部門において月1回の年次有給休暇の取得を呼びかける「月イチ年休トライアル」を実施し、対象部門において、同時期より2日以上の取得日数が向上しました。

2. 働きやすいコミュニケーション環境づくり
  1. 1.2020年度からの新型コロナウィルス対策としては、事由に関わらず広く在宅勤務を実施しました。在宅勤務ガイドラインを策定し、2019年に行った在宅勤務トライアルの結果や社会のニーズに合わせて随時更新しながら感染拡大防止と企業活動の両立を図っています。また、社内ではオンラインコミュニケーションツールを活用し、より効率的な働き方をITの面からも推進しております。
  2. 2.「会議の見直しとメールマナー」の策定により
    以下の内容に取り組んでいます。
    ・会議は原則1時間以内
    ・会議資料はペーパーレス化
    ・夜間・休日のメールは禁止
    ・社内メールでの挨拶は不要
会議の基本ルール メールマナー 3つのSで会議を変えよう smart small short

労働安全方針・労働災害防止への取組み

ビジョン・方針

 2020年度マクセルグループでは、「安全と健康を守ることは全てに優先する」という基本方針を設定しています。この方針と「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念に基づき、誰もが活き活きと安心して働く事の出来る快適な職場環境確立を推進します。

  1. 1.安全衛生を経営の最重要課題の一つと位置づけ、常に一段高いレベルをめざした安全衛生活動を全社で進めます。
  2. 2.関係法令並びに各事業本部の自主管理基準を遵守し、グループ内の連携強化に努め、基本に忠実な安全衛生活動を実行致します。
  3. 3.一人ひとりが積極的に安全衛生活動に取り組み、全員一丸となって、事故の起きない、快適な職場づくりと安全文化の醸成に努めます。
  4. 4.事業活動に関わる全ての人の健康を目的として、健康経営の取り組みを推進致します。
  5. 5.「安全・健康」を最優先とした基本理念に基づく全ての事業活動を通じて、安心、快適な社会の実現を目指します。

 

マネジメント・体制・制度

委員会組織図

目標

 業務上災害、交通事故災害「ゼロ」。

実績

業務上災害発生率 災害負傷類別

活動

 マクセルグループでは、「安全と健康を守ることは全てに優先する」という労働安全衛生基本方針のもと、グループ一体となって労働安全衛生活動を展開しています。2020年度の業務上災害は2019年度と比べて大幅な減少は見られませんでした。発生した災害のうち、作業経験年数3年未満の被災が約80%を占めています。経験の少ない作業者による災害を発生させないために、OJTを中心とした教育・理解度、力量確認を進めています。
 災害負傷類別を見ると、「転倒」が全体の50%を占めており、転倒災害撲滅に向けて、職場のリスクの洗い出し、全員参加の5S改善活動、事故災害を被害者目線で疑似体験する新たな教育を実施するなど、ソフト・ハード両面で対策を進めています。また、万一の大規模災害発生時に、多数の社員やその家族に対してすばやく安否が確認できる安否システムを全マクセルグループに展開しました。このシステムを利用し、BCP(事業継続計画)として緊急事態に備え、初動対応訓練と事業復旧対応訓練を実施しました。これからも社員が安全かつ安心して業務を遂行できるサービスを提供していきます。

健康経営の強化・メンタルヘルスへの対応

ビジョン・方針

 マクセルは、社員がはつらつと心身の健康に不安なく安全に働くことが、企業の成長と企業価値の向上に欠かせないと考え、
社員一人ひとりの健康維持・増進支援を推進しています。

活動

健康経営優良法人2021

  社員の健康診断・レセプトデータを利用し、生活習慣病該当者やその予備軍を対象とした予防プログラムを実施しています。海外出向者についても健康診断の受診を徹底し、健康管理を強化しています。また、メンタルヘルスに関しては、積極的な心の健康増進を図るため、「メンタルヘルス不調の未然防止・再発予防」を目的とした、「セルフケア」「ラインケア」などの研修を実施しています。ストレスチェックについても2016年6月から実施し、社員が抱えるさまざまな悩みについては、EAPを通じて、外部相談窓口によるカウンセリングを活用、メンタルヘルスプログラムの一環である職場復帰支援として、リワークプログラムを導入して、専門スタッフの助言を得ながら対応しています。
 上記の取り組みが評価され、「健康経営優良法人2021」に認定されました。これからは新規加入グループ会社への認定推進とホワイト500をめざして、福利厚生の更なる充実や、各種取り組みを進めてグループ全社員の健康を大切に働きやすい会社づくりに取り組んでいきます。

新型コロナウイルス対応について

 マクセルグループは、新型コロナウイルス感染拡大防止策として、従業員の健康やお客様、お取引様および社会全体に対する
安全配慮を第一に考え、感染拡大の防止に努めることを最優先とする対応を実施しています。

  1. 1.手洗い・うがい・手指消毒の励行、マスク着用、咳エチケットの徹底
  2. 2.従業員の健康状態の確認
  3. 3.在宅勤務・時差出勤の積極的活用
  4. 4.会議や集会・出張などの制限

活動

 マクセルグループでは、新型コロナウイルス感染拡大防止活動として、「3密」を避ける行動を原則とし、出勤前に健康チェックを行い、発熱または風邪症状がある場合は出社させないなど従業員の体調管理、職場の衛生管理を実施しています。
 また、万が一感染者が発生した場合に備え、行動をフロー図に纏め対応手順を徹底。感染者が発生した場合の連絡体制の構築、会社ホームページを通じて速やかに社外へ発信するなど、安全対策を講じつつ、供給責任や社会的責任を果たすため、引き続き感染拡大防止に努めてまいります。

SCM(サプライチェーンマネジメント)

ビジョン・方針

 原材料・部品、間接材、設備等の調達先、製品の生産委託先、物流委託先であるお取引先様は、事業活動に不可欠であると同時に、ともに社会への責任を果たしていくパートナーでもあります。マクセルグループは、こうした認識のもと、お取引先様と一体となったCSR活動を展開し、各事業活動への期待や要請に誠実に応える活動を実践していきます。

マネジメント・体制・制度

 マクセルは、サプライチェーン全体で社会的責任を果たしていくために、「CSR調達」についてグループ全体で連携し活動しています。目標・活動計画は、本社SCM戦略部を事務局に、全事業部およびグループ会社の調達部門メンバーからなるグループ横断の「調達リスク委員会」が協議し、グループ全体に周知・徹底を行い実行しています。

CSR 調達リスク委員会

目標

 CSR調達の遂行状況について、2019年度より日本国内の重要なお取引先様に対して、CSRセルフアセスメント質問票で確認し、現状把握と改善に取り組んでいます。
 CSRセルフアセスメントは、RBA(Responsible Business Alliance)の現場監査基準に基づいてマクセル独自に策定した質問票(SAQ:Self-Assessment Questionnaire)を用いて、直接材の重要サプライヤー(調達額80%及び代替調達の効かない部品サプライヤー)を対象としています。SAQで評価ランクがDグレードとなったお取引先様については、訪問調査を行い、改善活動につなげていきます。なお、この取り組みは、マクセルでは初めての試みのため、3年計画で進めています。
 1年目の2019年度は、直接材の重要サプライヤーの253社からSAQ回答をいただきました。また、一次サプライヤーが商社の場合には二次サプライヤーにお願いし、SAQ回答をいただきました。SAQ評価の結果、評価ランクがDグレードと判定された場合は訪問調査と改善活動支援を行い、Cグレードと判定された場合は改善計画を書面で回答いただき継続フォローすることで、Bグレード以上となるよう推進しています。
※ マクセルグループサプライチェーンCSR調達ガイドラインの遵守状況を自己評価評価項目:労働、安全衛生、環境、倫理、品質・情報セキュリティ、マネジメントシステム

実績  CSRセルフアセスメント、セルフアセスメント評価ランク

活動 CSR調達の推進

 マクセルグループでは「サプライチェーンCSR調達ガイドライン」に基づき、サプライチェーン全体にわたり、CSR調達を推進しています。取り組みにあたっては、日々の調達活動、期初の事業方針説明会、パートナーDayなどによるダイレクトなコミュニケーション、調達専用サイトによる周知など、さまざまな方法でマクセルの姿勢や方針、CSR意識をお取引先様と共有し「パートナーシップの強化」を推進しています。
 しかしながら、企業に対するCSRの要請は日々変化しており、これに対応すべく、2020年1月にSDGs への貢献を基軸としたガイドラインに改定を行いました。これまでもお取引先様にはCSR活動の推進をお願いしていますが、一部のお取引先様にはCSR活動のセルフアセスメントにご協力いただくなど、なお一層のCSR調達活動の推進に努めています。

 責任ある鉱物調達に関しては、従来事業部門において3TG(タンタル、すず、タングステン、金)及びコバルトを含む部材について、サプライチェーンを遡る製錬業者調査を行ってきましたが、2019年度より本社組織(環境、総務、調達、法務、QA)も並行して情報共有する体制に変更しました。2019年度は全社で、顧客等からの要求に対して、RMI発行の紛争鉱物調査帳票(CMRT:Conflict Minerals Reporting Template) 86件及びコバルト調査帳票(CRT:Cobalt Reporting Template) 8件の提出を行いましたが、問題のある製錬業者の鉱物を使用した実績はありませんでした。

品質

ビジョン・方針

 基本の考え「お客様満足度(CS)向上」「製品の品質」を追求し、社員全員が一丸となり、さまざまな活動を推進しています。お客様の声と品質を第一に、時代の変化をいち早く捉え、お客様にご満足いただける製品・サービスの提供に努めています。

マネジメント・体制・制度

実績 VOC(Voice of customer)に応えた商品づくりと改善推進

 お客様の声に向き合い、より良い製品の提供につなげるため、マクセルの「お客様ご相談センター」に寄せられたすべてのご意見を参考に、商品の開発や改善を行っています。

活動 お客様の真の声に真摯に向き合う「お客様ご相談センター」の取り組み

 マクセルの「お客様ご相談センター」では、窓口担当者は営業経験や品質保証経験を有する社員がすべてのカテゴリーのご相談に対応しています。集められた声は月に一度、コンシューマー製品関連部署が一堂に会する営業会議で共有され、CSのさらなる向上、製品の改善・改良、さらには新製品開発のヒントに活かされています。「お客様ご相談センター」では、CS向上の指標として応答率とサンクスコール比率を設定しており、製品が複雑化・多様化する中でも応答率は84%に向上しています。これからもポリシーである「親切・丁寧・迅速」に徹し、応答スキルの向上とシステム改善に取り組んでいきます。

応答及びサンクスコール比率推移

知的財産

ビジョン・方針

知財基本業務 イノベーション活動 知財活用 サイクル

「知財基本業務-知財活用-イノベーション活動のサイクルを通して、
マクセルの優位性を確保すると共に、持続可能な社会を実現する技術の具現化を支える」

 知的財産部門では、マクセル独自のアナログコア技術を中心に、技術戦略と知的財産戦略とが一体となった事業活動を推進しています。また、「maxell」ブランドをはじめとした知的財産の適切な保護を目的とする権利の創生・育成・管理の基本業務、および知的財産の積極的な活用、独創技術のイノベーション追求を通して、マクセルの優位性の確保と持続可能な社会への貢献に努めています。一方で、研究開発の初期段階から他社特許を慎重に確認する等、公正なビジネス環境を構築するように他社の知的財産も尊重する姿勢を堅持しています。

マネジメント・体制・制度

組織体制、報奨/表彰制度、教育制度

実績 知的財産権の国内外出願数と保有権利数、社外表彰

受賞リスト、アジア知財エリート

活動 COVID-19と戦う知財宣言、SDGsに資する権利創生

公正な事業活動への貢献、模倣品対策

研究開発

価値創造の源泉

これがないとマクセルではない"コア"とはなにか。それを私たちは「アナログコア技術」と呼んでいます。
「見る」「聴く」「触る」、人の感性はデジタルとアナログの境界を越えた、その先にあります。
そして、私たちはこれらの感性を刺激し無限に表現できるのがアナログの世界であると考えています。

アナログコア技術に立脚した研究開発

 アナログコア技術はアナログとデジタルをつなぎ、さらにデジタル技術だけでは到達しえない、複雑で繊細な領域のモノづくりを実現させる、かけがえのない技術です。「混合分散(まぜる)」、「精密塗布(ぬる)」、「高精度成形(かためる)」、この3つの技術要素を価値創造の源泉として、独自の機能を高い品質で作り込み、今までになかった製品やサービスを提供していきます。

アナログコア技術 全個体電池

文化・社会貢献

ビジョン・方針

 マクセルグループは、社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力することを基本理念としています。世界に拠点を持つマクセルグループが社会と共存共栄するため、「環境保全」「次世代教育」「地域共生」の3つの柱のもと、社員が主体となり、社会貢献活動を行っています。

社会貢献活動「環境保全」「次世代教育」「地域共生」