製品の品質と安心向上に向けて

ビジョン・方針

基本理念

　マクセルグループは、社是である「和協一致　仕事に魂を打ち込み　社会に貢献する」を基本理念とします。
　あわせて、企業が社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、
積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力します。

品質方針

1. 1.グローバル競争に打ち勝つ世界一品質への挑戦
2. 2.最高品質の製品、サービスをお客様に提供する

マネジメント・体制・制度

QA* 委員会

　マクセルグループは、製品の品質と安心向上に向けて、本社QA本部を推進局に、全事業本部及びグループ会社の品質保証部門メンバーからなるグループ横断の「QA委員会」を毎月開催しています。「QA委員会」では品質指標の状況、品質課題と対策を協議することで、継続的な品質改善に取り組んでいます。 　* Quality Assurance

QA委員会
マクセル QA本部
マクセル エナジー事業本部 品質保証部門
マクセル 機能性部材料事業本部 品質保証部門
マクセル ライフソリューション事業本部 品質保証部門
マクセル 光学・システム事業本部 品質保証部門
マクセル 新事業統括本部 品質保証部門
マクセルフロンティア 品質保証部門
マクセルイズミ 品質保証部門
マクセルクレハ 品質保証部門

品質マネジメントシステム規格

　国際標準化機構の品質マネジメントシステム規格（ISO9001）については、2014年度より全社統合受審に移行し、2021年度に認証を更新。好事例などの横展開を図り、さらに品質向上に努めています。
　また、より高度な品質管理体制が求められる製品においては、自動車業界向けの品質マネジメントシステム規格（ISO/IATF16949）や、医療機器関係の品質マネジメントシステム規格（ISO13485）に従って製品の品質管理を徹底しています。

目標

新規リコール事案ゼロ、コンプライアンス遵守

実績

　2023年度も新規リコール事案及びコンプライアンスに抵触する事案はありませんでした。引き続き、「基本と正道」を柱として、新規リコール事案ゼロおよびコンプライアンス遵守の徹底をしていきます。

活動

SQM^*1 運動の推進

　マクセルグループは、お客様にご満足いただける品質の製品・サービスをお届けするため、「製品安全自主行動計画」を定め、「SQM運動」による継続的な品質管理の強化に努めています。2023年度も新規リコール事案はありませんでした。
　SQM運動では、モノづくりの基本である、プロセスの確からしさを"発生"と"流出"の視点で検証する活動を推進しています。また製品事故防止のための反省会（落穂拾い）を国内及び海外工場においても定期的に行い、品質事故やクレーム、顕著な品質改善事例を発表し、意見交換をすることで、品質管理に関するノウハウの醸成や意識向上に役立てています。加えて、教育活動の一環として、品質に対する知識の習得を目的としたオンライン研修、及び若手・中堅社員を対象に現場でのヒューマンエラー行動に注目した実践講座を実施しています。 　*1　Super Quality Management for Maxell Group

*2　FTA（Fault Tree Analysis：故障の木解析）／FMEA（Failure Mode and Effect Analysis：不良モード影響解析）

• 製品安全自主行動計画

　

コンプライアンス遵守

　マクセルグループは「基本と正道」を柱として「品質不正」が絶対に起こらないシステム構築や品質意識醸成を推進しています。近年、ISOやIATF認証を取得している企業でも「品質不正(偽装、隠蔽、改竄、捏造)」が散見される状況であることから、「品質不正リスク」に特化した監査を実施しています。
　具体的には、QA本部による商品化立案から量産・出荷までの一連のプロセスを通して監査を行い、不正リスクの抽出を行い、是正することで未然防止を図る活動をしています。2023年度は、海外拠点を含むマクセルグループ全23拠点の監査を行い、検査データの偽装や隠蔽といった品質不正はありませんでした。

顧客満足度向上への取組み

　マクセルブランドのコアとなる製品・サービスの価値向上を図るために国内外主要得意先に満足度アンケートを実施しています。2022年度より顧客フィードバックについてのフォーマットを統一し、不満と感じられた項目について要因を分析して対象の得意先を営業担当者がフォローすることで、製品・サービスの価値向上に繋がる改善をしています。
　2023年度は国内外の顧客121社にアンケートを実施し、不満件数は2022年度実施のアンケートの不満件数に対しおよそ3割減少という結果になりました。今回の不満事案について、営業、営業間接部門、及び事業本部が連携し不満解消に向けた対策を検討の上、顧客へのフォローを実施しています。また、マテリアリティ・アクションプランのKPIを見直し、2024年度以降も更なる顧客満足度向上に向けて取り組んでいきます。

• 社会への取り組み
• 環境への取り組み
• ガバナンスへの取り組み