貢献するSDGs
貢献するSDGs

マクセルグループでは、地球温暖化をはじめとする地球環境問題の解決を喫緊の課題と捉えています。この課題解決に向け、全社に環境マネジメントシステムを導入し、グループ一丸となった取り組みを推進しています。

マテリアリティ 環境活動による経済価値の創出

マクセルグループ2022年度環境行動計画

 マクセルグループでは、環境活動と業績貢献は一体運営であるとの考えのもと、改善努力が見える指標(生産高原単位ベース:使用量/生産高)を管理することでモチベーションアップを図ります。昨年度まで採用していた売上高原単位は原油高騰に伴う電力をはじめとするエネルギー費用のアップや廃棄物費用の上昇により、適切な評価ができなくなったため採用を止めました。2022年度は、エネルギーと廃棄物の生産高原単位は目標を達成することができました。水の生産高原単位に関しては、生産高の減少に伴う固定的な水の使用量を削減することができず目標未達になりました。引き続き節水活動に努め、改善を図っていきます。
 なお2022年度は、重大な環境関連の事故・罰金・苦情はありませんでした。また、フロン排出抑制法の施行に伴い、簡易点検(年4回実施)と法定点検を実施した結果、フロン漏えい量は年間167tであり報告義務が発生しない水準でした。

定量的な行動目標 環境 エネルギー 廃棄物 水

環境マネジメント

 SDGsやパリ協定の採択など、企業にサステナブルな社会の実現に向けたより一層の貢献が求められるなか、マクセルグループも、企業価値の向上とともに、地球環境保全により大きな貢献を果たしていかなければなりません。
 マクセルグループでは、「環境保護行動指針*1」に沿って地球温暖化防止などの取り組みを行っていきます。マクセルグループの活動は、トップマネジメントを社長とし、環境マネジメントシステムの運用を行っています。REACH規則やRoHS指令といった法規制対応やコンプライアンスの強化を確実に実行するとともに、ISO14001:2015年度版に基づき、環境成果達成に向けた活動を重視し、レベルアップしています。また、気候変動が企業と金融市場にもたらすリスク・機会の把握、開示に向けて、金融安定理事会(FSB)が立ち上げた「気候関連財務情報開示タスクフォース:TCFD」にマクセルグループでも賛同表明し(2021年10月)、シナリオ分析を進めています

 

マクセルグループ環境ビジョンの策定

 パリ協定発効以降、企業の事業拡大にかかわらずGHG排出総量を削減することが求められています。マクセルは、以前よりモノづくりにおける環境負荷低減の活動を実施しています。「環境活動による経済価値の創出」を重点課題(マテリアリティ)に選定しCO2排出削減の総量目標を掲げて事業運営を行っています。2020年には日本政府が2050年カーボンニュートラルの達成を目標化し、より一層のCO2削減が求められています。
 マクセルグループでは、2023年7月に環境ビジョンを制定し、脱炭素社会の実現に向けて、2030年度までに国内CO2排出量2013年度比50%削減(Scope1、2)を目標にさまざまな取り組みを行っています。2050年に向けては、工場での省エネ活動、再エネ導入、非化石証書活用を継続的に行うとともに、マクセルグループが開発する脱炭素技術による社会実装により、2050年度カーボンニュートラル達成(グローバルScope1、2)ならびに持続可能な社会の実現に向け貢献していきます。具体的には、創業以来、磁気テープやリチウムイオン電池の開発ならびに製造において発展させてきたアナログコア技術のひとつである、分散・塗布技術を活用した電極の作製を通じて、CO2電解還元時に使用する「電解リアクター」などが挙げられます。また循環型社会の実現に向けては、廃棄物を出さない設計や製造をグループ全体に働きかける意味で廃棄物生産高原単位の目標を設定し、仕損低減から対応していきます。さらに、昨今の海洋プラスチックなどの問題から廃プラスチック対策が重視されていることを受け、事業所から排出される複合プラスチック廃棄物のケミカル・マテリアルリサイクルについて検討し2030年度にリサイクルを開始する目標を立てました。

環境ビジョン

マクセルは、イノベーションの追求を通じて"脱炭素社会"と"循環型社会"の達成をめざし、
誰もが安心して暮らせる持続可能な社会の実現に貢献します。
脱炭素社会の達成に向けた取り組み
目標 2030年度 CO2排出量削減率 50%以上(2013年度比) 対象:Scope1、2(国内)
2050年度 カーボンニュートラルの達成 対象:Scope1、2(グローバル)
循環型社会の達成に向けた取り組み(省資源化とプラスチックなどの資源循環)
目標 2030年度 ・廃棄物生産高原単位(※2) 0.0450(トン/百万円)以下(2021年度比 19%削減)
・複合プラスチック廃棄物のケミカル、マテリアルリサイクル開始  対象:グローバル
(※2) 廃棄物の発生量を示す指標であり、廃棄物質量(トン)/生産高(百万円)で表した数値