RoHS指令※1やREACH規制※2など製品に含まれる化学物質の安全性を追及する国際的な流れが加速しています。
マクセルグループは、製品の全ライフサイクルにおける環境負荷低減を目的として「環境CSR対応モノづくり」活動を2005年度から継続して推進しており、調達部品および出荷製品について、マクセルグループで定めた禁止・管理すべき化学物質の総量を把握・管理することにより、製品から有害な化学物質を排除しています。

RoHS指令への対応

マクセルグループは、2006年7月に施行されたEU(欧州連合)の「RoHS指令」(電気電子機器中の特定有害物質の使用制限)に、2003年にプロジェクトを結成して対応を始め、2005年度までにRoHS対象製品において、有害6物質(鉛、カドミウム、水銀、六価クロム、2種類の臭素系難燃剤(PBB、PBDE))を全廃しました。
また、オーディオ・ビデオテープや情報メディア製品などのRoHSの対象とならない製品についても、2006年6月までに有害6物質を全廃しました。

中国RoHSへの対応

2007年3月1日より「電子情報製品汚染予防管理弁法」(中国RoHS)が施行されました。この法律は、EU RoHS指令と同じ6物質を規制の対象としています。
中国市場に出荷している対象となるマクセル製品について、2007年3月1日の生産品より6物質含有の有無のマーク表示を行い法規制に対応しています。

6物質不含有マークと6物質含有マークの例

REACH規制への対応

2007年6月1日にEUで新しい化学物質規制「REACH」が施行されました。この規制によって、年間1トンを超える物質(Substance)、調剤(Preparation)および意図的放出物のある成型品(Article)をEU域内で製造・輸入する企業は、化学物質の登録が義務づけられます。

京都事業所で生産するインクが登録の対象となったため、2008年11月に原材料の予備登録を完了しました。

高懸念物質(SVHC)※3候補リストが公開されており、マクセルグループでは「化学物質管理基準書」に対象物質を登録し、管理を行うとともにウェブサイトで公開しています。