会社概要

2018年4月1日現在

社名 マクセル株式会社
英文社名 Maxell, Ltd.
本社所在地(東京) 〒108-8248 東京都港区港南2-16-2 (太陽生命品川ビル21階)
本社所在地(京都) 〒618-8525 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
設立 2017年4月
営業開始 2017年10月
資本金 50億円
代表取締役 取締役社長 中村 啓次
従業員数 1,818名(2018年3月31日現在)
主な事業内容 エネルギー、産業用部材料および電器・コンシューマ製品の製造・販売
主な国内拠点 東京、宮城、神奈川、山梨、富山、京都、兵庫、福岡など
主な海外拠点 生産拠点:イギリス、中国、マレーシア、インドネシア
販売拠点:アメリカ、パナマ、イギリス、ドイツ、ハンガリー、香港、中国、台湾、シンガポール、ベトナム、タイ、インド
※国または地域

役員一覧

2018年6月26日現在

取締役

役職氏名
代表取締役 取締役社長 中村 啓次
取締役 小野寺 修
取締役 佐野 健一
取締役 鈴木 智博
取締役 鈴木 啓之
取締役 須本 誠司
取締役 出口 雅晴
取締役 乘松 幸示

監査役

役職氏名
監査役 池上 勝憲
監査役 北尾 渉
監査役 渡邊 史信

組織図

2018年10月1日現在

沿革

  • 1960年代
  • 1970年代
  • 1980年代
  • 1990年代
  • 2000年代
  • 2010年代
  • 1960年代

    1960(昭和35)
    • マクセル電気工業株式会社として設立
    1961(昭和36)
    • 日東電気工業株式会社(現日東電工株式会社)から乾電池、磁気テープ部門が分離独立、マクセル電気工業株式会社として創業開始
    1963(昭和38)
    • 国内初でアルカリ乾電池を生産
    画像:国内初のアルカリ乾電池
    1964(昭和39)
    • 社名を日立マクセル株式会社に変更
    1966(昭和41)
    • 国産初のカセットテープ商品化
    画像:国産初のカセットテープ
    1967(昭和42)
    • 京都工場竣工
    1968(昭和43)
    • マクセル精器株式会社を設立
    1969(昭和44)
    • 米国に販売拠点「Maxell Corporation of America」を設立

    1970年代

    1970(昭和45)
    • 音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化
    • 九州日立マクセル株式会社を設立
    1973(昭和48)
    • 世界に先駆けて超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化
    1976(昭和51)
    • 国産初のフロッピーディスク「FD-3200S」(8型)商品化
    画像:国産初の8型フロッピーディスク
    • ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立
    • 日本初の酸化銀電池商品化
    1977(昭和52)
    • 東京・大阪証券取引所市場第二部に上場
    1978(昭和53)
    • 技術研究所(京都)竣工
    • VHS方式ホームビデオカセット商品化
    1979(昭和54)
    • 米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」(アトランタ)を設立

    1980年代

    1980(昭和55)
    • 英国に販売拠点「Maxell (U.K.) Limited(現Maxell Europe Ltd.)」を設立
    • 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定
    • 京都工場にビデオテープ工場竣工
    1981(昭和56)
    • コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化
    1982(昭和57)
    • 筑波工場竣工
    1983(昭和58)
    • 日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池(ER)を生産開始
    1984(昭和59)
    • 12型追記型光ディスクカートリッジ(OC301)商品化
    • 英国に生産拠点「Maxell (U.K.) Limited」テルフォード工場竣工
    • ICカード、メモリカード生産開始
    1986(昭和61)
    • 福知山工場竣工
    1987(昭和62)
    • 世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW(直径4.8mm)商品化
    1989(平成元)
    • 株式会社東伸精工に資本参加して子会社化
    • マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.」を設立
    • オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売
    • コンピュータ用データカートリッジ(HS-4、HS-8)商品化
    • BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局向け業務用テープ市場に本格参入
    • 「Maxell Corporation of America」が「Maxell America lncorporated」を吸収合併

    1990年代

    1991(平成3)
    • 筑波研究所新社屋完成
    • 3.5型光磁気ディスク(MO)商品化
    1992(平成4)
    • 小野工場竣工
    • バックアップ用コンピュータテープDLTtape®III発売
    1993(平成5)
    • デジタルオーディオ・ミニディスク(MD-RM)商品化
    1995(平成7)
    • 書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化
    • 世界初の光変調オーバーライト方式MO(RO-M230)商品化
    1996(平成8)
    • リチウムイオン電池の生産開始
    • コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池(ML)の生産開始
    • 中国に生産拠点「無錫日立マクセル有限公司」を設立
    • ニッケル水素電池商品化
    1997(平成9)
    • ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池(TC)の生産開始
    • 世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発
    1998(平成10)
    • 全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得
    • 世界初で書換型DVD-RAM商品化
    • インクジェットプリンタ用光沢紙商品化
    • 音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化
    1999(平成11)
    • 電池開発研究所(大阪)竣工
    • 高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売
    • 大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化

    2000年代

    2000(平成12)
    • 記憶容量4.7GBの追記型DVD-Rディスク商品化
    • 記憶容量4.7GBの書換型DVD-RAMディスク商品化
    • ビデオカメラ用2.8GB小型(8cm)DVD-RAMディスク商品化
    • 「パワータンク構造」アルカリ乾電池を開発
    • LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始
    • Super DLTtape®Iデータカートリッジ出荷開始
    2001(平成13)
    • コイル・オン・チップRFIDを製品化
    • 「パワータンク構造」アルカリ乾電池の出荷開始
    • 薄さ3.8mmのリチウムイオン電池生産開始
    • 光通信用薄膜フィルタサンプル出荷開始
    2002(平成14)
    • 長時間録画用9.4GB DVD-R/-RW両面ディスク発売
    • 「パワーエキスパンダー技術」アルカリ乾電池New「ダイナミック」発売
    • マクセル東京ビル竣工
    • スウェーデンのアノト社とデジタルペン製造及び次世代製品共同開発開始
    • LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始
    2003(平成15)
    • Super DLTtape® IIデータカートリッジ、世界初でメディア認定取得
    • DAT72データカートリッジ出荷開始
    • 携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始
    • 録画用Blu-ray Disc発売
    • ピックアップレンズ生産開始
    2004(平成16)
    • 耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化
    • アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売
    • 業界初、使用推奨期限4年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売
    • 記録型DVDの高速記録を可能としたビスマス系相変化記録膜を開発
    • 業務用顔料インク出荷開始
    • 世界初で5倍速記録対応データ用DVD-RAMディスク商品化
    • LTO Ultrium 3データカートリッジ出荷開始
    2005(平成17)
    • 世界初、微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100%使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売
    • 使用推奨期限5年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売
    • 車載用カメラレンズユニット出荷開始
    • プラズマディスプレイ用近赤外線吸収単体フィルム出荷開始
    • 3590Extendedデータカートリッジ発売
    • 水銀・鉛の使用ゼロの酸化銀電池商品化
    • 円筒形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化
    2006(平成18)
    • Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.がTohshin Precision (Malaysia) Sdn. Bhd.と合併して社名をMaxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.に変更
    • ナノインプリント薄型光ディスクによる体積記録型光ストレージ技術を開発
    • 水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池を開発
    • 世界初の技術認定を取得したDLTtape®S4データカートリッジ出荷開始
    • 世界初で記憶容量15GBの追記型HD DVD-Rディスク発売
    • 記憶容量25GBの追記型BD-Rディスク、書換型BD-REディスク発売
    2007(平成19)
    • 世界初の技術認定を取得したLTO Ultrium 4データカートリッジ商品化
    • 世界初の著作権保護対応iVDR規格「ハードディスク アイヴィ」発売
    • DAT160データカートリッジ商品化
    • 超薄型高密度ナノグラニュラ磁性薄膜を用いた大容量磁気テープ技術を開発
    • 世界初でビデオカメラ用7.5GB(8cm)BD-R/REディスク商品化
    • 株式会社スリオンテックを子会社化
    2008(平成20)
    • 長持ちトリプルパワーの高性能アルカリ乾電池「ダイナミック ボルテージ」発売
    • 燃料電池の高性能化を実現する高活性な新触媒を開発
    • ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始
    • リチウムイオン電池の安全性を高める耐熱セパレータを開発
    • ハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始
    2009(平成21)
    • 液もれ補償を実現したアルカリ乾電池New「ボルテージ」を発売
    • 京都事業所に電極工場竣工
    • 株式会社東伸精工と株式会社長野光学研究所が合併し社名をマクセルファインテック株式会社に変更
    • コバルト使用量を大幅に削減したハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始
    • ピエゾアクチュエータを搭載した世界最小のマイクロカメラレンズユニットを開発

    2010年代

    2010(平成22)
    • 東京・大阪証券取引所市場第一部において上場廃止後、株式会社日立製作所の完全子会社となる
    • LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷開始
    • 世界最高となる面記録密度45.0Gb/in2(=69.8Mb/mm2)の磁気テープ技術を開発
    2011(平成23)
    • 国内初の「Qi(チー)規格」に準拠したワイヤレス充電器エアボルテージを発売
    • 会社分割により日立マクセルエナジー株式会社を新設し、電池の製造事業と販売事業の一部を移管
    • 世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売
    2012(平成24)
    • 国内連結子会社5社を経営統合
    • ポータブル蓄電池「Energy Station(エナジーステーション)」を発売
    • LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始
    2013(平成25)
    • 日立マクセルエナジー株式会社を経営統合
    • 海外事業の統括事業を Hitachi Maxell Global Ltd.(香港)に移管
    • マクセルスマートコミュニケーションズ株式会社設立
    • 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社との吸収分割に伴い、株式会社日立情映テックおよび日立数字映像(中国)有限公司を子会社化
    • 中国向けプロジェクターの累計出荷100万台達成
    2014(平成26)
    • 太陽光発電(メガソーラー)による売電事業開始
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
    • 世界最小・最軽量のHEMS対応蓄電システムと専用コントローラー受注開始
    • 自動車用CRコイン電池の生産能力増強へ向け18億円を投資
    • 車載用光学部品の生産能力増強へ向け、マレーシア製造拠点に8億円を投資
    2015(平成27)
    • 0.4mmの薄さを実現したシート状リチウムイオン電池を開発
    • 高い透明性を持つ厚さ10μmの薄膜高分子フィルム粘着テープを開発
    • 高性能・高信頼性のリチウムイオン電池パックでマルチコプター市場に参入
    • HLD LED技術採用の固体光源エンジンを搭載したLEDプロジェクターを開発
    • リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON(アルシオン)」を開発
    2016(平成28)
    • 平成筑豊電鉄(福岡県田川郡)で、日立マクセル号運行開始
    • 監査等委員会設置会社に移行
    • セルロースナノファイバー発泡成形技術を開発
    • 京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行
    • カセットテープ発売50周年記念モデル「UD」デザイン復刻版を数量限定発売
    • ロボット用リチウムイオン二次電池2品種、国際規格の安全認証を取得
    2017(平成29)
    • (株)日立製作所との資本関係変更に伴い、同社の持ち分法適用会社から外れる
    • ルネサスセミコンダクターパッケージ&テストソリューションズ株式会社の一部事業譲受により、マクセルシステムテック株式会社を設立
    • 株式会社アイ・オー・データ機器との間で資本業務提携契約を締結
    • 持株会社体制への移行に伴い、社名を日立マクセル(株)からマクセルホールディングス(株)に変更。同時に日立マクセル(株)が営んでいた事業(グループ経営統括及び不動産管理を除く)をマクセル(株)に承継。