hero

歴史と沿革

歴史と未来

The Story of Maxell ~変革とそのDNA~
未来へ向けて姿を変えていくマクセルの原動力とDNAの全貌に迫るドキュメンタリー番組です。

社名の由来

「マクセル」の社名は、創業製品である乾電池のブランド名『Maxell( Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池)』に由来します。

マクセル乾電池

ロゴの歴史

「maxell」のロゴは初期デザインを経て1970年の刷新以来、今も変わらぬデザインで全世界で使用されています。2017年にカラーチェンジをして新しい「マクセルレッド」が採用されました。

歴史と沿革

■ マクセルの歩み

■ 世の中の動き

  • 1960昭和35

    マクセル電気工業株式会社として設立

    カラーテレビ放送開始

  • 1961昭和36

    日東電気工業株式会社(現日東電工株式会社)から乾電池、磁気テープ部門が分離独立、マクセル電気工業株式会社として創業

  • 1963昭和38

    国内初でアルカリ乾電池を生産

    マクセル乾電池
  • 1964昭和39

    社名を日立マクセル株式会社に変更

    東京オリンピック開催

  • 1966昭和41

    国産初のカセットテープ商品化

    カセットテープ
  • 1967昭和42

    京都工場竣工

  • 1968昭和43

    マクセル精器株式会社を設立

    東名高速道路開業

  • 1969昭和44

    米国に販売拠点「Maxell Corporation of America」を設立

    アポロ11号人類初月面着陸

  • 1970昭和45

    音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化

    九州日立マクセル株式会社を設立

    日本万国博覧会(大阪万博)開催

  • 1973昭和48

    世界に先駆けて超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化

    第一次オイルショック

    変動相場制に移行

  • 1976昭和51

    国産初のフロッピーディスク
    「FD-3200S」(8型)商品化

    FD-3200S

    日本初の酸化銀電池商品化

    ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立

    ロッキード事件

  • 1977昭和52

    東京・大阪証券取引所市場第二部に上場

  • 1978昭和53

    VHS方式ホームビデオカセット商品化

    技術研究所(京都)竣工

    第二次オイルショック

    成田空港開港

  • 1979昭和54

    米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」(アトランタ)を設立

  • 1980昭和55

    英国に販売拠点「Maxell (U.K.) Limited(現Maxell Europe Ltd.)」を設立

    東京・大阪証券取引所市場第一部に指定

    京都工場にビデオテープ工場竣工

  • 1981昭和56

    コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化

  • 1982昭和57

    筑波工場竣工

  • 1983昭和58

    日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池(ER)を生産開始

    東京ディズニーランド開園

  • 1984昭和59

    12型追記型光ディスクカートリッジ(OC301)商品化

    ICカード、メモリカード生産開始

    英国に生産拠点「Maxell (U.K.) Limited」テルフォード工場竣工

  • 1986昭和61

    福知山工場竣工

  • 1987昭和62

    世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW(直径4.8mm)商品化

  • 1989昭和63

    オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売

    コンピュータ用データカートリッジ(HS-4、HS-8)商品化

    BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局向け業務用テープ市場に本格参入

    株式会社東伸精工に資本参加し子会社化

    マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.」を設立

    「Maxell Corporation of America」が「Maxell America lncorporated」を吸収合併

    昭和天皇崩御 平成に改元

    ベルリンの壁崩壊 / 冷戦終結

    消費税 開始 (3%)

  • 1991平成3

    3.5型光磁気ディスク(MO)商品化

    筑波研究所新社屋完成

    湾岸戦争 勃発

    バブル経済崩壊

  • 1992平成4

    バックアップ用コンピュータテープDLTtape®III発売

    小野工場竣工

  • 1993平成5

    デジタルオーディオ・ミニディスク(MD-RM)商品化

    Jリーグ開幕

  • 1995平成7

    書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化

    世界初の光変調オーバーライト方式MO(RO-M230)商品化

    阪神淡路大震災

    地下鉄サリン事件

  • 1996平成8

    リチウムイオン電池の生産開始

    コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池(ML)の生産開始

    ニッケル水素電池商品化

    中国に生産拠点「Wuxi Hitachi Maxell Co., Ltd.」を設立

  • 1997平成9

    ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池(TC)の生産開始

    世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発

    消費税 5%にアップ

  • 1998平成10

    世界初で書換型DVD-RAM商品化

    インクジェットプリンタ用光沢紙商品化

    音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化

    全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得

    長野オリンピック

  • 1999平成11

    高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売

    大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化

    電池開発研究所(大阪)竣工

  • 2000平成12

    記憶容量4.7GBの追記型DVD-Rディスク商品化

    記憶容量4.7GBの書換型DVD-RAMディスク商品化

    ビデオカメラ用2.8GB小型(8cm)DVD-RAMディスク商品化

    「パワータンク構造」アルカリ乾電池を開発

    LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始

    Super DLTtape®Iデータカートリッジ出荷開始

  • 2001平成13

    コイル・オン・チップRFIDを製品化

    「パワータンク構造」アルカリ乾電池の出荷開始

    薄さ3.8mmのリチウムイオン電池生産開始

    光通信用薄膜フィルタサンプル出荷開始

    USJ開業

    アメリカ同時多発テロ

  • 2002平成14

    長時間録画用9.4GB DVD-R/-RW両面ディスク発売

    「パワーエキスパンダー技術」アルカリ乾電池New「ダイナミック」発売

    スウェーデンのアノト社とデジタルペン製造及び次世代製品共同開発開始

    LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始

    マクセル東京ビル竣工

  • 2003平成15

    Super DLTtape® IIデータカートリッジ、世界初でメディア認定取得

    DAT72データカートリッジ出荷開始

    携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始

    録画用Blu-ray Disc発売

    ピックアップレンズ生産開始

  • 2004平成16

    耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化

    アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売

    業界初、使用推奨期限4年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売

    記録型DVDの高速記録を可能としたビスマス系相変化記録膜を開発

    業務用顔料インク出荷開始

    世界初で5倍速記録対応データ用DVD-RAMディスク商品化

    LTO Ultrium 3データカートリッジ出荷開始

  • 2005平成17

    世界初、微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100%使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売

    使用推奨期限5年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売

    車載用カメラレンズユニット出荷開始

    プラズマディスプレイ用近赤外線吸収単体フィルム出荷開始

    3590Extendedデータカートリッジ発売

    水銀・鉛の使用ゼロの酸化銀電池商品化

    円筒形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化

    愛知万博 開催

  • 2006平成18

    ナノインプリント薄型光ディスクによる体積記録型光ストレージ技術を開発

    水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池を開発

    世界初の技術認定を取得したDLTtape®S4データカートリッジ出荷開始

    世界初で記憶容量15GBの追記型HD DVD-Rディスク発売

    記憶容量25GBの追記型BD-Rディスク、書換型BD-REディスク発売

    Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.がTohshin Precision (Malaysia) Sdn. Bhd.と合併し、社名をMaxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.に変更

  • 2007平成19

    世界初の技術認定を取得したLTO Ultrium 4データカートリッジ商品化

    世界初の著作権保護対応iVDR規格「ハードディスク アイヴィ」発売

    DAT160データカートリッジ商品化

    超薄型高密度ナノグラニュラ磁性薄膜を用いた大容量磁気テープ技術を開発

    世界初でビデオカメラ用7.5GB(8cm)BD-R/REディスク商品化

    株式会社スリオンテックを子会社化

  • 2008平成20

    長持ちトリプルパワーの高性能アルカリ乾電池「ダイナミック ボルテージ」発売

    燃料電池の高性能化を実現する高活性な新触媒を開発

    ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始

    リチウムイオン電池の安全性を高める耐熱セパレータを開発

    ハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始

    リーマンショック

  • 2009平成21

    液もれ補償を実現したアルカリ乾電池New「ボルテージ」を発売

    コバルト使用量を大幅に削減したハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始

    ピエゾアクチュエータを搭載した世界最小のマイクロカメラレンズユニットを開発

    京都事業所に電極工場竣工

    株式会社東伸精工と株式会社長野光学研究所が吸収合併し社名をマクセルファインテック株式会社に変更

  • 2010平成22

    LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷開始

    世界最高となる面記録密度45.0Gb/in2(=69.8Mb/mm2)の磁気テープ技術を開発

    東京・大阪証券取引所市場第一部において上場廃止後、株式会社日立製作所の完全子会社となる

  • 2011平成23

    国内初の「Qi(チー)規格」に準拠したワイヤレス充電器エアボルテージを発売

    世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売

    会社分割により日立マクセルエナジー株式会社を新設し、電池の製造事業と販売事業の一部を移管

    東日本大震災

  • 2012平成24

    ポータブル蓄電池「Energy Station(エナジーステーション)」を発売

    LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始

    国内連結子会社5社を経営統合

    東京スカイツリー開業

  • 2013平成25

    中国向けプロジェクターの累計出荷100万台達成

    日立マクセルエナジー株式会社を経営統合

    海外事業の統括事業を Hitachi Maxell Global Ltd.(香港)に移管

    マクセルスマートコミュニケーションズ株式会社設立

    日立コンシューマエレクトロニクス株式会社との吸収分割に伴い、株式会社日立情映テックおよび日立数字映像(中国)有限公司を子会社化

  • 2014平成26

    世界最小・最軽量のHEMS対応蓄電システムと専用コントローラー受注開始

    太陽光発電(メガソーラー)による売電事業開始

    東京証券取引所市場第一部に上場

    自動車用CRコイン電池の生産能力増強へ向け18億円を投資

    車載用光学部品の生産能力増強へ向け、マレーシア製造拠点に8億円を投資

    消費税 8%にアップ

  • 2015平成27

    0.4mmの薄さを実現したシート状リチウムイオン電池を開発

    低濃度オゾン除菌消臭器「オゾネオ」シリーズを発売

    高い透明性を持つ厚さ10μmの薄膜高分子フィルム粘着テープを開発

    高性能・高信頼性のリチウムイオン電池パックでマルチコプター市場に参入

    HLD LED技術採用の固体光源エンジンを搭載したLEDプロジェクターを開発

    リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON(アルシオン)」を開発

  • 2016平成28

    セルロースナノファイバー発泡成形技術を開発

    カセットテープ発売50周年記念モデル「UD」デザイン復刻版を数量限定発売

    ロボット用リチウムイオン二次電池2品種、国際規格の安全認証を取得

    平成筑豊電鉄(福岡県田川郡)で、日立マクセル号運行開始

    監査等委員会設置会社に移行

    京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行

    熊本地震

  • 2017平成29

    農業用ドローン専用の「インテリジェントバッテリー」を共同開発

    有機ELディスプレイパネル蒸着用高精細ハイブリッドマスクを開発

    品川プリンスホテルより「アクアパーク品川」のネーミングライツを取得

    独自方式の射出発泡成形技術「RIC FOAM(リッチフォーム)」を開発

    曲面スクリーン上に立体像を表示する「Glasses-free 3D-Display」技術を開発

    美容アドバイザー向け肌チェックアプリ「hada more Biz (ハダモアビズ)」を提供開始

    固体電解質とシリコン系負極材料を組み合わせたリチウムイオン電池の高性能化技術を開発

    株式会社日立製作所との資本関係変更に伴い、同社の持ち分法適用会社から外れる

    株式会社日立情映テックからマクセル情映テック株式会社へ社名変更

    ルネサスセミコンダクターパッケージ&テストソリューションズ株式会社の一部事業譲受により、マクセルシステムテック株式会社を設立

    株式会社アイ・オー・データ機器との間で資本業務提携契約を締結

    持株会社体制への移行に伴い、社名を日立マクセル株式会社からマクセルホールディングス株式会社に変更。同時に日立マクセル株式会社が営んでいた事業(グループ経営統括及び不動産管理を除く)をマクセル株式会社に承継。

    Newマクセルブランドロゴ、ブランドスローガンおよびブランドステートメントを制定

  • 2018平成30

    エッジAIを実現する組込み型高性能画像認識システムを開発

    独立行政法人国立印刷局より、旅券用ICシートを受注

    IZUMIブランド初の5枚刃電気シェーバー「Vシリーズシェーバー」を発売

    美容家電の新ブランド「llexam」を発表

    医療・ヘルスケアパッチ向け電池「Air Patch Battery」を開発

    株式会社GSユアサから産業電池電源関連の特機事業を譲受

    株式会社泉精器製作所(現マクセルイズミ株式会社)を株式取得により子会社化

    宇部マクセル京都株式会社を設立

  • 2019令和元

    蛇口直結型オゾン水生成器「オゾネオアクア ウォーターミックス」発売

    車載向けAR ヘッドアップディスプレイを製品化

    硫化物系固体電解質を用いたコイン形全固体電池のサンプル出荷を開始

    「 復元ドライヤー ® 」 を リニューアルしたCALEA(カレア) 「 FUKUGEN DRYER 」を発売

    有機ELディスプレイパネル蒸着用高精細ハイブリッドマスクの量産を開始

    磁気センサ型指タッピング装置「UB-2」発売

    弱酸性電解液を採用したガルバニ電池式鉛フリー酸素センサの受注開始

    大容量、高出力ポータブル電源「Energy Station(エナジーステーション) 」 MES-TR470発売

    美容アドバイザー向け 手軽に使える『llexam(レクサム) 肌カメラ』発売

    クレハエラストマー株式会社(現マクセルクレハ株式会社)を株式取得により子会社化

    ビークルエナジージャパン株式会社に共同出資

    Maxell Digital Products China Co., Ltd. (中国)の新工場を着工

    平成から令和に改元

  • 2020令和2

    非接触HMI(人間と機械のインターフェース)「Advanced Floating Image Display」 を開発

    業界初、6枚刃のイズミ「Vシリーズ」 シェーバー発売

    ガルバニ電池式鉛フリー酸素センサのサンプル出荷を開始

    マクセル情映テック株式会社とマクセルシステムテック株式会社が合併しマクセルフロンティア株式会社に社名変更

    マクセルグループの「MVVSS (Mission Vision Value Spirit Slogan)」を制定

  • 2021令和3

    IoT通信機器に適した高容量円筒形二酸化マンガンリチウム電池「CR17500AU」を開発

    「国連グローバル・コンパクト」に参加

    世界初 基板への表面実装に対応した硫化物系全固体電池を開発

    高濃度酸素の測定が可能で医療用途に適した、ガルバニ電池式鉛フリー酸素センサを開発

    世界初 高電圧、高出力に特化した硫化物系コイン形全固体電池のサンプル出荷開始

    東京オリンピック開催

    マクセルホールディングス株式会社がマクセル株式会社を吸収合併し、持株会社体制を解消するとともに、社名をマクセル株式会社に変更

※記載の情報は、発表日時点のものです。
※記載の製品名等は、各社の商標または登録商標です。