歴史と沿革

マクセル電気工業株式会社として設立

カラーテレビ放送開始

日東電気工業株式会社（現日東電工株式会社）から乾電池、磁気テープ部門が分離独立、マクセル電気工業株式会社として創業

国内初でアルカリ乾電池を生産

社名を日立マクセル株式会社に変更

東京オリンピック開催

マクセルブランドで国産初のカセットテープを商品化（磁気テープ工業会史料に拠る）

京都工場竣工

マクセル精器株式会社を設立

東名高速道路開業

米国に販売拠点「Maxell Corporation of America」を設立

アポロ11号人類初月面着陸

音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化

九州日立マクセル株式会社を設立

日本万国博覧会(大阪万博)開催

世界に先駆けて超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化

第一次オイルショック

変動相場制に移行

国産初のフロッピーディスク
「FD-3200S」（8型）商品化

日本初の酸化銀電池商品化

ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立

ロッキード事件

東京・大阪証券取引所市場第二部に上場

VHS方式ホームビデオカセット商品化

技術研究所（京都）竣工

第二次オイルショック

成田空港開港

米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」（アトランタ）を設立

英国に販売拠点「Maxell (U.K.) Limited（現Maxell Europe Ltd．）」を設立

東京・大阪証券取引所市場第一部に指定

京都工場にビデオテープ工場竣工

コイン形二酸化マンガンリチウム電池（CR）商品化

筑波工場竣工

日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池（ER）を生産開始

東京ディズニーランド開園

12型追記型光ディスクカートリッジ（OC301）商品化

ICカード、メモリカード生産開始

英国に生産拠点「Maxell (U.K.) Limited」テルフォード工場竣工

福知山工場竣工

世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW（直径4.8mm）商品化

オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売

コンピュータ用データカートリッジ（HS-4、HS-8）商品化

放送局向け業務用テープ市場に本格参入

株式会社東伸精工に資本参加し子会社化

マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.」を設立

「Maxell Corporation of America」が「Maxell America lncorporated」を吸収合併

昭和天皇崩御 平成に改元

ベルリンの壁崩壊 / 冷戦終結

消費税 開始 (3%)

3.5型光磁気ディスク（MO）商品化

筑波研究所新社屋完成

湾岸戦争　勃発

バブル経済崩壊

バックアップ用コンピュータテープDLTtape®III発売

小野工場竣工

デジタルオーディオ・ミニディスク（MD-RM）商品化

Jリーグ開幕

書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化

世界初の光変調オーバーライト方式MO（RO-M230）商品化

阪神淡路大震災

地下鉄サリン事件

リチウムイオン電池の生産開始

コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池（ML）の生産開始

ニッケル水素電池商品化

中国に生産拠点「Wuxi Hitachi Maxell Co., Ltd.」を設立

ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池（TC）の生産開始

世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発

消費税 5%にアップ

世界初で書換型DVD-RAM商品化

インクジェットプリンタ用光沢紙商品化

音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化

全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得

長野オリンピック

高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売

大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化

電池開発研究所（大阪）竣工

記憶容量4.7GBの追記型DVD-Rディスク商品化

記憶容量4.7GBの書換型DVD-RAMディスク商品化

ビデオカメラ用2.8GB小型（8cm）DVD-RAMディスク商品化

LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始

Super DLTtape®Iデータカートリッジ出荷開始

コイル・オン・チップRFIDを製品化

薄さ3.8mmのリチウムイオン電池生産開始

USJ開業

アメリカ同時多発テロ

長時間録画用9.4GB DVD-R/-RW両面ディスク発売

スウェーデンのアノト社とデジタルペン製造及び次世代製品共同開発開始

LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始

マクセル東京ビル竣工

Super DLTtape® IIデータカートリッジ、世界初でメディア認定取得

DAT72データカートリッジ出荷開始

携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始

録画用Blu-ray Disc発売

ピックアップレンズ生産開始

耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池（CR）商品化

アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売

業界初、使用推奨期限4年（JIS規格）を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売

記録型DVDの高速記録を可能としたビスマス系相変化記録膜を開発

業務用顔料インク出荷開始

世界初で5倍速記録対応データ用DVD-RAMディスク商品化

LTO Ultrium 3データカートリッジ出荷開始

世界初、微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100％使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売

車載カメラ用レンズユニット出荷開始

プラズマディスプレイ用近赤外線吸収単体フィルム出荷開始

3590Extendedデータカートリッジ発売

水銀・鉛の使用ゼロの酸化銀電池商品化

円筒形二酸化マンガンリチウム電池（CR）商品化

愛知万博 開催

ナノインプリント薄型光ディスクによる体積記録型光ストレージ技術を開発

水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池を開発

世界初の技術認定を取得したDLTtape®S4データカートリッジ出荷開始

世界初で記憶容量15GBの追記型HD DVD-Rディスク発売

記憶容量25GBの追記型BD-Rディスク、書換型BD-REディスク発売

Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.がTohshin Precision (Malaysia) Sdn. Bhd.と合併し、社名をMaxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.に変更

世界初の技術認定を取得したLTO Ultrium 4データカートリッジ商品化

世界初の著作権保護対応iVDR規格「ハードディスク アイヴィ」発売

DAT160データカートリッジ商品化

超薄型高密度ナノグラニュラ磁性薄膜を用いた大容量磁気テープ技術を開発

世界初でビデオカメラ用7.5GB（8cm）BD-R/REディスク商品化

株式会社スリオンテックを子会社化

ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始

リチウムイオン電池の安全性を高める耐熱セパレータを開発

ハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始

リーマンショック

コバルト使用量を大幅に削減したハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始

ピエゾアクチュエータを搭載した世界最小のマイクロカメラレンズユニットを開発

京都事業所に電極工場竣工

株式会社東伸精工と株式会社長野光学研究所が吸収合併し社名をマクセルファインテック株式会社に変更

LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷開始

世界最高となる面記録密度45.0Gb/in2（=69.8Mb/mm2）の磁気テープ技術を開発

東京・大阪証券取引所市場第一部において上場廃止後、株式会社日立製作所の完全子会社となる

国内初の「Qi（チー）規格」に準拠したワイヤレス充電器エアボルテージを発売

世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売

会社分割により日立マクセルエナジー株式会社を新設し、電池の製造事業と販売事業の一部を移管

東日本大震災

ポータブル蓄電池「Energy Station（エナジーステーション）」を発売

LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始

国内連結子会社5社を経営統合

東京スカイツリー開業

中国向けプロジェクターの累計出荷100万台達成

日立マクセルエナジー株式会社を経営統合

日立コンシューマエレクトロニクス株式会社との吸収分割に伴い、株式会社日立情映テックおよび日立数字映像（中国）有限公司を子会社化

世界最小・最軽量のHEMS対応蓄電システムと専用コントローラー受注開始

太陽光発電（メガソーラー）による売電事業開始

東京証券取引所市場第一部に上場

消費税 8%にアップ

低濃度オゾン除菌消臭器「オゾネオ」シリーズを発売

高い透明性を持つ厚さ10μmの薄膜高分子フィルム粘着テープを開発

リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON（アルシオン）」を開発

セルロースナノファイバー発泡成形技術を開発

監査等委員会設置会社に移行

京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行

熊本地震

有機ELディスプレイパネル蒸着用高精細ハイブリッドマスクを開発

独自方式の射出発泡成形技術「RIC FOAM（リッチフォーム）」を開発

曲面スクリーン上に立体像を表示する「Glasses-free 3D-Display」技術を開発

固体電解質とシリコン系負極材料を組み合わせたリチウムイオン電池の高性能化技術を開発

株式会社日立製作所との資本関係変更に伴い、同社の持分法適用会社から外れる

株式会社日立情映テックからマクセル情映テック株式会社へ社名変更

ルネサスセミコンダクターパッケージ＆テストソリューションズ株式会社の一部事業譲受により、マクセルシステムテック株式会社を設立

品川プリンスホテルより「アクアパーク品川」のネーミングライツを取得

持株会社体制への移行に伴い、社名を日立マクセル株式会社からマクセルホールディングス株式会社に変更。同時に日立マクセル株式会社が営んでいた事業（グループ経営統括及び不動産管理を除く）をマクセル株式会社に承継。

Newマクセルブランドロゴ、ブランドスローガンおよびブランドステートメントを制定

エッジAIを実現する組込み型高性能画像認識システムを開発

独立行政法人国立印刷局より、旅券用ICシートを受注

医療・ヘルスケアパッチ向け電池「Air Patch Battery」を開発

株式会社GSユアサから産業電池電源関連の特機事業を譲受

株式会社泉精器製作所（現マクセルイズミ株式会社）を株式取得により子会社化

宇部マクセル京都株式会社を設立

車載向けAR ヘッドアップディスプレイを製品化

硫化物系固体電解質を用いたコイン形全固体電池のサンプル出荷を開始

磁気センサ型指タッピング装置「UB-2」発売

弱酸性電解液を採用したガルバニ電池式鉛フリー酸素センサの受注開始

クレハエラストマー株式会社（現マクセルクレハ株式会社）を株式取得により子会社化

ビークルエナジージャパン株式会社に共同出資

平成から令和に改元

消費税 10%にアップ

非接触HMI（人間と機械のインターフェース）「Advanced Floating Image Display」を開発

業界初、6枚刃のイズミ「Vシリーズ」シェーバー発売

マクセル情映テック株式会社とマクセルシステムテック株式会社が合併しマクセルフロンティア株式会社に社名変更

Maxell Digital Products China Co., Ltd. （中国）の新工場を竣工

マクセルグループの「ＭＶＶＳＳ (Mission Vision Value Spirit Slogan)」を制定

新型コロナウイルス感染症　感染拡大

世界初 基板への表面実装に対応した硫化物系全固体電池を開発

世界初 高電圧、高出力に特化した硫化物系コイン形全固体電池のサンプル出荷開始

マクセルホールディングス株式会社がマクセル株式会社を吸収合併し、持株会社体制を解消するとともに、社名をマクセル株式会社に変更

「国連グローバル・コンパクト」に参加

「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同を表明

東京オリンピック開催

画像処理とエッジAIを融合した、画像認識ソリューション「iXAM Visionシリーズ」誕生

高容量セラミックパッケージ型全固体電池を製品化

トラックやバス、建設機械向けのHead-Up Displayを開発

東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、市場第一部からプライム市場に移行

マテリアリティに関するKPI(評価指標)策定

ロシアによるウクライナへの軍事行動開始

東京証券取引所の市場区分を「プライム」「スタンダード」「グロース」に再編

硫化物系セラミックパッケージ型全固体電池量産開始

NEDOムーンショット型研究開発プロジェクト「電気化学プロセスを主体とする革新的CO₂大量資源化システムの開発」へ再委託先として参画

ガラス投写型高精細ディスプレイ「BM-Display」を開発

切れ味5年の長寿命刃、新ブランド「everedge IZUMI PREMIUM」シェーバーを発売

主電源用途でも適用可能な円筒形全固体電池(PSB23280)を開発

雨滴霧化と融雪できる車載用の超音波クリーニングレンズユニットを開発

株式会社デンキョーグループホールディングスとの間で資本業務提携契約を締結するとともに、同社の子会社である株式会社電響社との間で販売総代理店契約を締結し国内コンシューマー製品販売事業に係る機能を移管

環境ビジョンを制定し、カーボンニュートラルを宣言

新型コロナウイルス感染症　5類感染症移行

リブ部分のみを発泡させ樹脂部品の軽量化と強度向上を実現する新たな発泡成形技術を開発

全固体電池の作動上限温度を150℃に引き上げる技術開発に成功

産業機器のバックアップ用全固体電池モジュールを開発

「経団連生物多様性宣言イニシアチブ」に参画し、サステナブル経営の取り組みを加速

「DBJ-対話型サステナビリティ・リンク・ローン」に基づく資金調達を実施

令和6年能登半島地震

JAXA探査機月面着陸成功

20年ぶりの新紙幣発行

ノーベル平和賞に日本被団協が受賞