マテリアリティ 価値を生み出す人・組織づくり

当社グループの人財戦略は、イノベーションを創出する多様性の確保、プロアクティブな人財を育てる評価・育成制度の構築と事業ポートフォリオ経営を支える専門人財の獲得・配置・育成を図っております。

  1. 1.イノベーションを創出する多様性の確保
    当社グループがめざす姿である「独自のアナログコア技術で、社員・顧客・社会にとっての最高の価値 (Maximum Excellence) を創造する」ためには、多様な視点が欠かせません。属性や価値観、経験の異なる多様な人財を獲得し、それぞれの持ち味を活かし合うダイバーシティ&インクルージョンを推進することで、社会課題の解決に繋がる新たなイノベーションの創出を図っております。
  2. 2.プロアクティブな人財を育てる評価・育成制度の構築
    「MEX26」の人財戦略の柱である「個人一人ひとりの長所を伸ばす」「チームとして仕事をする」「難しい課題に挑戦する」ことを実践するため、プロアクティブ(自律的・主体的)に行動する人財の育成に注力しています。若年層からの教育体系の整備を通じた「持続的な育成」に加え、失敗を恐れず主体的に挑戦する姿勢やプロセスを適正に評価する制度を構築し、活力ある「挑戦的な風土」の醸成を進めております。
  3. 3.事業ポートフォリオ経営を支える専門人財の獲得・配置・育成
    「MEX26」における成長戦略の柱である注力3分野(「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」)の拡大や、全固体電池等の新規事業を牽引するためには、当社の強みである「アナログコア技術(まぜる・ぬる・かためる)」を深化・応用できる高度な専門人財が不可欠です。そのため、タレントマネジメントシステムを活用した人財の「適正な配置」を行うとともに、事業転換に合わせた計画的な採用・育成を推進し、成長分野へ人財リソースを重点的にシフトしています。

人的資本の強化

 従来より、人的資本の強化に向けて「多様な人財の獲得」「持続的な育成」「適正な配置」「働きがいのある職場環境の整備」「経営参画意識の向上」「風土醸成」を軸に各施策を実行してきました。MEX26においては、「個人一人ひとりの長所を伸ばす」「チームとして仕事をする」「難しい課題に挑戦する」ための各施策に対して優先的に投資し、実行していきます。

MEX26目標達成までの道筋

従業員関連情報

従業員数 (全体) 1,286名
労働者における女性の割合 271名
平均年齢 44.61歳
平均勤続年数 (全体) 18.82年
区分 女性の平均継続 勤務年数 男性の平均継続 勤務年数
正社員 16.04年 19.57年
無期雇用者 13.83年 12.11年

多様な人財の獲得

求める人財

 マクセルブランドへの信頼をさらに高め、持続的な成長を実現していくには、お客様のニーズや市場環境などさまざまな変化に対して、自ら課題を発見し、自ら考え、行動に移すことができる人財が欠かせません。
 マクセルグループは求める人財像のキーワードとして、「自走できる従業員」「知恵を出す従業員」「活発で前向きな従業員」の3つを掲げています。多様な人財が専門性を融合・連携させ、新たな価値創造に挑戦し、未来を共創していけるように、優秀な人財の採用・育成に一層注力していきます。また、当社グループは、ダイバーシティ重視の観点から、異なる価値観、感性、経験を有する人財を活かし、組織力強化を図るため、外国人、女性、さまざまなキャリア経験者など、多様な人財の採用を積極的に行っています。

マネジメント・体制・制度

新卒採用
4年制大学卒業・大学院の修士課程、博士課程の修了見込の方、または、卒業・修了後3年以内の方を対象として採用活動を推進しています

キャリア採用
出身業界や職種に捉われず、多様なスキルや経験を有する方を採用しています
(2025年度 キャリア採用実績:53名/うち女性比率:30.2%)

リターンエントリー制度
退職後も再び当社で活躍できる可能性を示すことで、従業員の自律的なキャリア形成の後押しや、社外で新たな知見・スキルを身につけた上で再入社することで、組織力・事業競争力の向上に寄与となることを推進しています

目標

 当社の女性新卒採用:事務系50%、技術系25%以上

実績

当社新卒採用の男女比率*推移

女性 男性
2024年度入社 50.0% 50.0%
技術系 42.9% 57.1%
事務・営業系 66.7% 33.3%
2025年度入社 47.8% 52.2%
技術系 26.7% 73.3%
事務・営業系 87.5% 12.5%
2026年度入社 29.0% 71.0%
技術系 25.0% 75.0%
事務・営業系 42.9% 57.1%
※ 大卒以上の採用における男女比率

持続的な育成

教育方針

マクセルでは、3つの教育方針を基本とし、重点取り組み項目を定めて教育を実施しています。

教育基本方針

  1. 1.企業経営にとって最も重要なのは人であり、教育的風土を醸成するとともに、人が育つ会社を目ざす
  2. 2.世の中の変化をとらえ、独創性と技術力を誠実に追求し、社員・顧客・社会に価値を提供できるような人財を育成する
  3. 3.グローバルマインド及びダイバーシティ&インクルージョンマインドを持った人財を育成する

重点取り組み項目

  1. 1.経営・マネジメント層の巻き込みによる、マクセルのビジネスと育成の紐づけ強化
  2. 2.各領域において、実践型・体験型プログラムを中心とした、新たな"気づき"の創出

マネジメント・体制・制度

当社の人財育成は、経営幹部にて議論した教育基本方針に従って、事業本部の部門長を中心とした、
「グローバル」「営業・マーケティング」「技術」の3つの分科会にて、各分野に求められる教育の計画・実行を行っております。

教育委員会 体制図

目標

・求める人財のスキルマップ作成(2026年度)
・全社教育計画の達成率:100%継続

実績

2025年度
・延べ約400名に集合研修の実施
・技術職のスキルマップ作成に着手(継続中)
・全社教育計画の達成率100%

活動

階層別・職能教育の実施
 階層別教育では、各階層に求められる役割を職場で発揮するための、実践型・体験型プログラムを提供しています。また、職能教育では、「グローバル」「営業・マーケティング」「技術」の3つの分野ごとに人財育成施策を展開することで、各専門分野の階層に応じた研修や、海外研修などのグローバル教育を実施するほか、時流に合わせて定期的に教育テーマや手法をブラッシュアップするなど、さまざまな教育カリキュラムを通じて、新たな価値を創造できる人財を育成しています。
 後継者育成については、改めてマクセルの役員に求められる資質・能力・経験を定義したうえで、次期、次々期の経営幹部候補者を人財会議にて選抜しています。選抜者への教育については、より職場実践を重視した教育プログラムへと見直し、ローテーションなどを計画、推進することにより、強い事業、新たな事業を創出する人的基盤を強化しています。
 加えて、全従業員向けに書籍の要約サービスや管理職向けの動画学習を用意し、誰もが学べる環境づくりやスキルアップを支援しています。

人財育成 教育体系 体系図

イノベーション創出/生産性向上を実現する「AI/DX」技術者の育成
AI/DXに関する教育機会を通じ、イノベーション創出や生産性向上を牽引できる技術者の育成をめざしています。
具体的には、実務への導入を目的とした「生成AI活用研修」の機会を設け、プロンプトエンジニアリング手法の習得や現場の実践例の共有を行い、延べ約110名が参加しています。このような取り組みを着実に実施することで、AI/DX技術を活用した新事業創出への強化を図っていきます。2026年度も引き続き計画に沿って教育・研修を実施していきます。

適正な配置

マネジメント・体制・制度

 2021年度に管理職の人事処遇制度を全面刷新し、そのなかで、マクセルが求める管理職の役割を定義し直しました。これはマクセルの変革のリーダーとなる管理職一人ひとりが実践すべき仕事の水準を認識しやすくなるように定めたものです。役割定義には、「価値にこだわるということは、組織をマネジメントしたうえで、目的達成のための道筋を構築し、顧客の要求・価値に応えることが前提で、それらを達成した結果として企業価値が生まれる」ということを明文化し、その意識を徹底しています。

管理職に期待される役割要素

  1. 1.組織基盤強化
  2. 2.実現プロセス構築
  3. 3.顧客価値創出
  4. 4.企業価値創出

目標

・タレントマネジメントシステム:2026年度までにグループ会社へ導入
・評価者教育:2回/年

実績

2025年度
・グループ会社へのタレントマネジメントシステム導入支援実施
・評価者教育:2回/年 実施

活動

タレントマネジメントシステムのグループ会社導入支援の開始
 2024年度に、社員一人ひとりの成長を支援し、組織全体の力を最大限に引き出すことを目的として、タレントマネジメントシステムを刷新しました。新システムでは、これまで一部に限定されていた対象範囲を拡大したことで、社員のスキル、業務経験、キャリア志向などの人財情報を一元的に可視化・管理することが可能となりました。今後は、より適切な人財配置やキャリア形成の支援、育成施策の高度化が実現できる体制を整えていきます。
 また、2025年度は、2026年度までの本システムのグループ会社への導入をめざして、各社の状況に合わせた人財情報の見える化とシステム活用に向けて導入支援を進めました。

チャレンジできる風土醸成

マネジメント・体制・制度

 マクセルでは社員一人ひとりのキャリア形成を支援する取り組みの一環として、キャリア面談を全社員対象に実施しております。この面談を通じて、社員のキャリアビジョンや成長意欲を把握し、個々の目標に応じたサポートを行うことで、持続的な成長と働きがいのある職場づくりをめざしてまいります。

目標

・キャリア面談実施率:100%
・従業員意識調査 仕事のやりがい度の向上:90%以上(2026年度)

実績

2025年度
・キャリア面談実施率:100%達成
・従業員意識調査 仕事のやりがい度の向上:69%

活動

タレントマネジメントシステムを活用したキャリア支援の取り組み
 マクセルでは、社員一人ひとりの成長を支援し、組織全体の持続的な発展を目指して、タレントマネジメントシステムを活用した人財育成に取り組んでいます。その一環として、キャリア面談の実施率向上に注力し、全社員と向き合う仕組みを整備してきました。
 タレントマネジメントシステムのeラーニング機能を活用し、面談の意義や目的について評価者・被評価者の双方が再確認できるようにし、面談に対する意識づけを継続して実施しています。さらに、アンケート機能を用いたモニタリングを通じて、面談の実施状況や質の把握を行い、継続的な改善にも取り組んでいます。
 これらの取り組みの結果、2025年度も全社員を対象としたキャリア面談の実施率100%を達成することができました。今後もこの仕組みを継続的に改善しながら、対話を通じた人財育成を推進していきます。
 社員一人ひとりがキャリアについて考え、上司と対話する機会を持つことで、個人の成長支援と組織力向上を両立させていきます。

従業員意識調査によるエンゲージメントの向上
 マクセルでは従業員意識調査を毎年1回実施しています。
 エンゲージメントについては「熱意」「没頭」「活力」「職場肯定感」「将来勤続感」「方向性一致」「現状満足度」の7要素で新たに定義し、目標値「肯定的回答者90%以上」に対して69%の結果となりました。目標達成のために、全社施策として、タレントマネジメント推進による必要とされるスキルの習得及びキャリア形成の実現、コミュニケーション施策による組織活性化などの施策及びマネジメント向上施策などを中心に実行していきます。加えて、サーベイのレポートでは部門別の対策も含めて展開しており、職場単位での改善にも取り組んでいます。

エンゲージメントスコア(肯定的回答者の割合)(年度)

2023 2024 2025
63% 66% 69%
※ 2022年度までは会社生活に対する総合的な満足度スコア

働きがいのある職場環境の整備

マネジメント・体制・制度

 マクセルでは、すべての従業員がライフスタイルやライフステージに応じて柔軟な働き方ができるよう多様な勤務制度を整備しています。特に仕事と家庭の両立のため、育児や介護については法定水準を上回る制度を設けております。
 男性育児休暇の取得については、2023年度より、新たに有給休暇として5日の「出生時育児休暇」を付与しており、2024年度から取得率100%をKPIに設定し、取得しやすい職場づくりへの取り組みを進めていきます。

柔軟な働き方に関する勤務制度
フレックス勤務や在宅勤務を導入し、従業員のライフステージに合わせて「働き方」を柔軟に選択してもらえるような職場づくりをめざしています。

 制度名概要
出産・育児 不妊治療休暇 配偶者のいる社員が対象で年間5日まで
出産休暇 産前8週間以内、産後8週間
出生時育児休暇 配偶者が子を出産した場合につき5日まで
養育両立支援休暇 小学校就学前の子を養育する社員が対象で1年に10日まで
育児休暇 出産休暇終了日の翌日から小学校1年
修了時の3月31日までの通算2年以内
育児短時間勤務 子が小学校を卒業するまで
(7時間、6.5時間、6時間のうちいずれか)
家族看護休暇 1年に5日まで
介護 介護休暇 1介護事由につき通算1年以内
年次介護休暇 介護対象者1人につき1年に5日
2人以上は1年に10日
介護短時間勤務制度 介護事由が消滅するまで
(7時間、6.5時間、6時間のうちいずれか)
休暇 年次有給休暇 1年につき22日(勤続1年未満の者)
1年につき24日(勤続1年以上の者)
時間単位年休 1年につき40時間(5日)まで
海外配偶者同行休暇 配偶者の海外赴任に伴い転居する社員を対象とし、その期間は1年以上5年以内

目標

・男性育児休業等の取得促進:取得率100%(2025年度)
・従業員年間総実労働時間の短縮:2023年度比2.5%削減1850時間(2026年度)

実績

 マクセルでは、すべての従業員がライフスタイルやライフステージに応じて柔軟な働き方ができるよう多様な勤務制度を整備しています。特に仕事と家庭の両立のため、育児や介護については法定水準を上回る制度を設けています。

年度   2023 2024 2025
育児休業取得率 43% 83% 100%
100% 100% 73%
復職率 100% 100% 100%
89% 100% 100%
定着率 73% 92% 100%
100% 100% 100%
年度 2023 2024 2025
介護休暇 1名 0名 2名

活動

 マクセルでは、すべての従業員がより働きやすい会社作りの実現のため下記のような取り組みを行っています。

仕事と介護の両立支援ハンドブック
ワークライフマネジメント(両立支援)

従業員一人ひとりのライフイベントと仕事の両立を支援するため、多面的なワークライフマネジメント施策を推進しています。

主な取り組み
・在宅勤務制度の導入と運用の高度化
・働き方・休み方に関するガイドラインの策定・社内展開
・説明会・職場勉強会の実施による意識醸成
・仕事と介護の両立支援ハンドブックの配布と活用促進
・在宅勤務の活用促進に向けた実証・検証の実施
・管理職/一般社員双方の理解促進施策の展開
・定時退勤日の設定による長時間労働の抑制
・年次有給休暇取得促進「月イチ年休」の継続実施
これらの取り組みを通じて、多様で持続可能な働き方の実現を目指しています。

働きやすいコミュニケーション環境づくり

生産性の向上と円滑な情報共有を目的に、コミュニケーションスタイルの見直しと職場内外のつながり強化を推進しています。

主な取り組み
・在宅勤務ガイドラインの策定および継続的な見直し
・社会環境や働き方の変化に応じた柔軟な運用
・オンラインコミュニケーションツールの活用促進
・会議運営の効率化(原則1時間以内・ペーパーレス化)
・会議品質向上施策(「Smart・Small・Short」の推進)
・メールマナーの見直し
 ‐ 夜間・休日メールの抑制
 ‐ 社内メールの簡素化(形式的挨拶の省略)

会議の基本ルール メールマナー 3つのSで会議を変えよう smart small short

コミュニケーション活性化施策
・部門を越えた交流機会の創出
・京都事業所における「レクリエーション・ランチ企画(スペシャルランチ)」の実施
 ‐職場・同期・業務上の関係者など多様なメンバーでの参加を推進
 ‐普段食堂を利用しない社員も気軽に参加できる機会の提供
 ‐部署を越えた交流や親睦を促進し、組織横断のつながりを強化
業務効率と働きやすさの両立に加え、風通しの良い組織づくりに取り組んでいます。

働き方改革をアシストするAIの職場活用とDX化の推進

 マクセルは、経営基盤の強化と働き方改革の実現に向け、デジタル化を重要施策と位置づけ、全社的に推進しています。

主な取り組み
・業務標準化に向けた業務改革の推進
・基幹システムの刷新による業務基盤の統一
・間接部門における業務効率化・自動化の推進
・生産性向上とコスト削減の両立

具体的なデジタル施策
・テレワーク環境の整備・強化
・オンライン会議のルール化と最適化
・ペーパーレス化の推進
・クラウドサービスの活用拡大
・承認・回覧手続きの電子化
・RPA活用による定型業務の自動化
・セキュリティ対策の強化
デジタル技術の活用により、柔軟で効率的な働き方の実現を進めています。

経営参画意識の向上

 従業員が自社株式を保有することにより経営参画意識を高め、企業価値の継続的な向上を図ると共に、株主との価値共有を深めることを目的として譲渡制限付株式を交付する株式報酬制度及び持株会制度を導入しています。

マネジメント・体制・制度

株式報酬制度
当社の管理職に対して5年間の譲渡制限を付した株式を年に1回付与

マクセルグループ社員持株会制度
当社及び国内グループ会社の社員及びシニア社員を対象に持株会制度を導入しています。