環境への取り組みの歴史

1972年 9月 公害対策室を設置
1977年 4月 環境管理規程制定
1991年 11月 環境委員会設置
1994年 6月 生産プロセスでのフロン全廃
1995年 4月 環境中期計画2000年目標策定
1996年 2月 本社機構に環境推進センターを、各事業所に環境推進室を設置
1996年 6月 環境保護行動指針（地球環境憲章）制定
1997年 3月 環境相互監査の実施
1997年 12月 塩素系有機溶剤全廃
1998年 2月 マクセルの国内全製造事業所においてISO14001認証取得完了
1998年 9月 グリーン調達ガイドライン制定
1998年 11月 社内の焼却炉全廃
1998年 12月 包装用発泡スチロール全廃
1999年 3月 包装塩化ビニール全廃
1999年 6月 開発本部が非製造部門で初めてISO14001認証取得
1999年 7月 環境報告書1999年を発行
2000年 3月 環境会計導入
2001年 2月 自己宣言型環境マーク商品の発売
2001年 2月 環境賞（社内表彰制度）の導入
2001年 5月 全連結対象関連製造会社でISO14001認証取得完了
2002年 3月 マクセルの国内全製造事業所でゼロエミッション達成
2002年 6月 無錫日立マクセル有限公司が中国・無錫市環境保護局より緑色企業に認定
2002年 10月 コージェネレーションシステム稼動（京都事業所）
2003年 11月 マクセル東京ビル（グローバル営業統轄本部）がISO14001認証取得
2003年 12月 化学物質の取り扱いに関する管理基準書（製品版：初版）発行
2004年 3月 従業員家族教育用パンフレット「日立マクセル環境行動ノートブックNo.1」を発行
2005年 3月 海外販売会社2社（米国（2005年1月）、香港）がISO14001認証取得
2005年 3月 国内マクセルグループの全製造会社でゼロエミッション達成
2005年 3月 RoHS対象商品の有害6物質全廃
2005年 4月 本社機構にCSR統轄本部を設置
2006年 3月

海外販売会社4社（英国、シンガポール、上海、台湾）※ が3月末までにISO14001認証取得
2006年 6月 CSR報告書2006（第3者検証受査）を発行
2006年 9月 製品輸送の鉄道利用 比率向上に取り組み、エコレールマークを取得
2007年 3月 マクセルアルカリ乾電池（ダイナミック、イプシアルファ）が「エコレールマーク商品」に認定
2007年 6月 京都事業所が日立グループ「スーパーエコファクトリー」に認定
2007年 12月 京都事業所が「エコ京都21マイスター（循環型社会形成部門」に認定
2008年 10月 3R活動優良企業として環境大臣賞受賞（京都事業所）
2008年 12月 マクセルグループが国内7地区を統合したISO14001の認証を取得
2009年 3月 マクセルグループがJACO（株式会社日本環境認証機構）より「11年継続賞」受賞
2009年 6月 小野事業所が日立グループ「スーパーエコファクトリー」に認定
2010年 4月 「第19回地球環境大賞」経済産業大臣賞を受賞

ISOの認証取得

ISO14001の認証取得状況
事業所／会社所得年月主な事業内容
営業部門東京・営業地区 2003年11月 商品の輸出入、営業および顧客サービス
事業部門小野事業所 1998年1月 酸化銀電池等の小型電池の製造
京都事業所 1998年2月 リチウムイオン電池、機能性材料、粘着テープおよびICカード等の情報メディアの製造
川崎事業所、小淵沢事業所 1998年9月 各種粘着テープおよび粘着関連製品の製造販売
宮城事業所 1999年4月 合成樹脂成形品等の製造および光学製品等の開発・設計
九州事業所 2000年3月 シェーバー、健康機器等の家電製品の製造
国内マクセルグループ 2008年12月 国内7地区を統合したISO14001の認証を取得
横浜事業所 2013年12月 液晶プロジェクターの設計､ユニット製品の設計及び光学機器の販売
岐阜事業所 2013年12月 光学部品等金型の設計･製作､プラスチック成形品の製造及び電子機器等の組立･修理
海外関係会社Maxell Europe Ltd. (Telford Plant) 1999年7月 プラスチック成形部品等の製造
Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn.Bhd. 1999年9月 精密プラスチック成形部品の製造
Wuxi Maxell Energy Co., Ltd. 2001年5月 リチウムイオン電池の製造

Hitachi Digital Products China Co., Ltd.※

 2004年4月 プロジェクターの製造
貢献するSDGs