第二の創業を迎えたマクセルで、一緒に新しい世界に挑戦しましょう!

マクセル株式会社
人事総務部長
鈴木 智博

2017年10月1日 マクセルは新たな成長のステージに踏み出しました。これからは自主独立経営をさらに進めつつ経営判断のスピードを上げることで、経営ビジョン「スマートライフをサポート 人のまわりにやすらぎと潤い」を軸に、新しい付加価値による感動を、より広く世界中の人々に届けていきたいと考えています。

マクセルは、「人に寄り添う」という想いのある会社であると同時に、常に前向きに物事にチャレンジしていこうとする姿勢を大切にする会社です。これまで培ってきた「アナログコア技術」「モノづくり力」と新たなデジタル技術等を融合させながら、マクセルの独自性が発揮できる成長3分野に集中し、さらに世界の「ニッチトップ」となる事業領域を拡大してきています。人々の生活や社会を豊かにする独創的な製品を通じて未来を共創したいと考える人には、またとない環境と言えるのではないでしょうか。

第二の創業を迎えたマクセルで、一緒に新しいことに挑戦しましょう!

マクセルの求める人財

「自走できる社員」「知恵を出す社員」「活発で前向きな社員」
マクセルでは、「自走できる」「知恵を出す」「活発で前向き」の3つを、求める人財のキーワードとしています。
特に「自走できる社員」は、マクセルの人財に対する考え方の、いわば「幹」といえます。
メーカーにとっては、お客様のニーズや市場環境などさまざまな変化に対して、自ら課題を発見し、自ら考え、行動に移すことができる人財が欠かせません。

求める性質・力(1)『情熱+チャレンジ精神』
内に秘めた情熱・チャレンジ精神は、マクセルのDNA。新生マクセルとなったことで人財の多様性が一層進み、個々人の専門性を融合・連携させることを通じて新たな価値創造に挑んでいます。マクセルが今後も成長していくためには、失敗を恐れずに情熱を持って挑戦していくことが必要です。

求める性質・力(2)『自己成長意欲』
仕事をする上で「志を持つこと」と「着実に進める力」は双方大切ですが、始めから両方を持っている必要はありません。大切なのは、自己成長意欲があること。よりよい明日の自分をめざしている人で、マクセルという会社のポリシーや風土に共感していただければ大歓迎です。

求める性質・力(3)『未来志向+明るさ/前向きさ』
マクセルは、未来の「人々の暮らし」の中にある製品を開発し、世界の人々に展開していく会社です。将来・未来について考え、その実現のために仕事をしたい、より豊かな人々の未来の暮らしを創出していきたい― そのことを聞いてワクワクする、明るく前向きに仕事に取り組めるきっかけになりそうだと思える人と、是非共に働きたいですね。

求める性質・力(4)『個性+周囲との連携力』
私たちはメーカーなので、例えば技術等で「尖った個性」を持つことは大切です。ただ尖った個性が縦軸であるならば、横軸への広がりも意識する力が必要です。「尖った個性」を大切にした上で、共に考え、議論し、自分一人では成し得なかった力の創出、シナジーを大事にすることができれば、何も言うことはありません。

求める性質・力(5)『積極的にコミュニケーションをとるマインドセット』
コミュニケーション能力自体も大事ですが、話がうまいという「能力の高さ」を求めているわけではありません。口下手でも寡黙でも、その人なりの伝え方があります。能力よりも、自分のことを伝えようとするマインドセット、「熱意」が大切です。

ダイバーシティマネジメントと働きやすい職場づくりの推進

M-wingプロジェクトシンボルロゴ

ダイバーシティマネジメント
マクセルでは、ダイバーシティを重視し、異なる価値観、感性、経験を有する人財を活かすことにより、組織の問題解決力、創造性、柔軟性の向上をめざしています。

ダイバーシティの具体的な取り組みとして、マクセルでは、2013年9月に女性がより活躍できることをめざした推進プロジェクト「M-Wing」をスタートさせました。当初はさまざまな部内の女性社員が集まったプロジェクトでしたが、現在は男性も含め、全社的な取り組みをしています。女性の積極登用により女性管理職比率を向上させながら、ロールモデルの育成を図っています。また全マクセル社員の半数を占める海外勤務の社員の採用・育成も強化していくとともに、障がい者雇用では、あらゆる人がより働きやすい職場となるよう環境整備を進め、就業機会の創出を事業本部ごとに検討、雇用促進を図っています。

働きやすい職場づくり
マクセルでは、すべての社員がライフスタイルやライフステージに応じて柔軟な働き方ができるように多様な勤務制度を整備しています。

特に仕事と家庭の両立のため、育児や介護については法定水準を上回る制度を設けており、育児・介護休暇を取得した方の復職率は100%となっています。 このほか、「個々人のワークライフ・マネジメント(WLM)意識醸成」「働き方の見直し」「WLMを実践する上で必要な制度・ツールの理解促進」を目的とした、職場単位の討論会を実施するなど、社員の意識改革のための取り組みを積極的に進めています。